2014年世界アレルギー週間

4月7日から13日までは「2014年世界アレルギー週間」である。同週間では、食物摂取などによるアレルギー過敏反応で、処置しないと死に至る可能性のある『アナフィラキシー』をテーマに、世界各国で啓発活動が展開される▼その一環としてファイザー㈱が開いたプレスセミナーで、日本医科大学小児科のルビー・パワンカール教授(世界アレルギー機構前理事長)と国立病院機構相模原病院の海老澤元宏医師が、学校における食物アレルギー・アナフィラキシー対策の重要性を呼びかけた▼アレルギー専門の海老澤医師は、平成24年12月に起きた調布市の小学校での食物アレルギー女子児童死亡事故を受けて、文科省がこの3月26日にまとめた「今後の学校給食における食物アレルギー対応についての最終報告」などを紹介し、現状を説明した▼特に、アナフィラキシーが生じた際のショックを緩和するための注射薬「エピペン」の使用について、欧米に比べて日本が遅れている実態を取り上げ、その積極的な使用を説いた▼学校におけるエピペンの常備や救急車への配備など、欧米で実現していることが日本ではまだ実現しておらず、エピペン利用の啓発が遅れている。まだ本気の取り組みがなされていないとしており、問題は深刻である▼パワンカール教授も、アジアや南米、アフリカなど多くの地域でエピペン普及が進んでいないことを問題視した。片や先進国の米国では、昨年11月に強行規定ではないが国レベルでは世界初の『エピペン設置推進法』にオバマ大統領が調印したことも紹介した▼学校給食の実施率が小学校99・4%、中学校84・1%と非常に高い日本では食物アレルギー事故発生の懸念も高い。再度悲しい事故を起こさぬよう、学校と保護者、地域医療機関、救急機関などが連携した対策を早急に実現する必要がある。特にエピペン利用への理解、普及啓発が大切だ。