農研機構の久間和生理事長（左）と東京理科大学の石川正俊学長

農研機構（久間和生理事長）と東京理科大学（石川正俊学長）は４月14日、包括連携協定を締結した。締結式は農研機構本部（茨城県つくば市）で開催された。共同研究や人材育成を推進することで農業・食品分野を中核としたＳｃｉｅｔｙ５・０の早期実現を目指す。
久間理事長は「農研機構と理科大は強固な連携によって農業・食品分野をベースにしますが、これにとどまる必要はないと思います。そして新産業創出に向けて、強い連携でよい研究開発を進めたいと思います」と述べた。
石井学長は「久間理事長もたぶん同じ意見だと思うのですが、包括連携はつくっただけでは何の意味もありません。３つ条件があります。１つは良いコミュニケーションがとれること、もう１つは連携自体を目的にしないこと、それと１つでも良いから良い事例ができること。この連携は既にこの３条件を満たしていると思っております」と述べた。