ＪＳＴの橋本和仁理事長

インドでは、研究開発費の対ＧＤＰ比や人口１００万人あたりの研究者数は、欧米先進国と比べていまだに低い水準にあるが、２０２１～23年のトップ10％論文は４位、トップ１％論文では５位と、自然科学分野の論文の量と質は飛躍的に高まっている。また米国のＩＴ大手では、インド系人材がその中核を担うなど、インド系人材への注目が集まっている。科学技術振興機構（ＪＳＴ）は、インドの優秀な若手研究者を日本に呼び込むため、共同研究をベースにした若手優秀人材招聘事業（ＬＯＴＵＳ）を本格的に開始した。日印間で共同研究を実施している研究室に来る、インドのポスドクや博士課程学生の滞在費を１年間支援するほか、経産省と連携して、希望者に日本企業でのインターンシップをマッチングする。橋本和仁理事長は「昨年、理事長裁量経費を使って試行で１カ月間公募したところ、30人の枠に１４９人の応募があった（55人採用）。日本だけでなく、インドの大学関係者からも非常に期待が大きい」と話す。