包括協定を締結した東大の五神真総長（右）と早大の田中愛治総長

東京大学（五神真総長）と早稲田大学（田中愛治総長）は大学間交流に関する包括協定を締結し３月30日、調印式を早稲田大学大隈会館（東京都新宿区戸塚町）で開催した。国立と私立の壁を越えて連携することで新しい価値を創造し、Sciety5.0の実現に向け、多様な知識集約型社会への転換の加速を目指すという。期間は５年間で、両大学の合意により５年ごとに延長される。
調印式で五神総長は「今回の早稲田大学と東京大学の大型の国私連携は東京大学にとっても創立以来はじめての連携だと思いますが、社会変革を本気で大学が駆動力になって動かしていきたいということであります。早稲田大学と東京大学は双方強い大学ではありますが、その強みは相補的でありますので、足し算以上の相乗効果が期待できると思っています」と述べた。
また田中総長は「東大の先端性と早稲田の幅の強さ、ボリューム、それが対話して新しい価値を生み、知の発信をすれば社会変革駆動の新しいモデルが構築でき、まさに日本を大きく飛躍させることが可能ではないかと考えています」と述べた。
今回の連携は田中総長が昨年行った６大学への表敬訪問の際に、東京大学からの提案があり決定。１年程度をかけ複数回の相談を経て連携協定締結に至った。両大学は大学こそがSciety5.0実現に向けた社会変革を駆動する役割を担うべきであるという認識を共有しているという。