CSTI有識者会合でこれから大学に機器共用のガイドラインを通知することが報告された

研究設備・機器の共用を進めることは、研究者がより自由な研究に取り組むことができる環境や、限られた研究費による研究の効果を最大化することにつながるが、その取り組み状況は各大学によってかなり違う。文部科学省は、有識者による検討会での議論を通じて、研究設備・機器の共用推進に向けたガイドラインを策定し、各大学等に通知した。これを受け、各大学等では、戦略的設備整備・運用計画を策定することになる。検討会の座長を務めた江端新吾・東京工業大学総括理事・教授は「共用化の取り組みは、10年以上続けてきたが、各大学の研究者、事務職員のマインドセットを変えないといけない。共用化が目的ではなく、教育研究効果の最大化が目的」と話す。