左から、日立金属の峯岸憲二執行役、信越化学工業の塩原利夫執行役員研究開発担当、ＮＩＭＳの宝野和博理事長、大同特殊鋼の清水哲也副社長執行役員、ＴＤＫの佐藤茂樹常務執行役員

物質・材料研究機構（ＮＩＭＳ）は、ＴＤＫ、大同特殊鋼、信越化学工業、日立金属と磁石マテリアルズオープンプラットフォーム（磁石ＭＯＰ）を設立した。宝野和博ＮＩＭＳ理事長は「希土類永久磁石は日本のＳＤＧｓ実現に必須の重要材料であり、例えば、ネオジム磁石分野の論文インパクトではＮＩＭＳが世界トップだが、中国が猛追してきており論文数では世界を圧倒している。国際競争を勝ち抜くには、基盤研究での成果の共有と各社の技術競争力の強化を同時に進めるオープンプラットフォームを構築する必要がある」と話す。
ＮＩＭＳはこれまでの10年間、元素戦略磁性材料研究拠点（ＥＳＩＣＭＭ）を運営してきたが３月末で終了した。ＥＳＩＣＭＭでは、ＮＩＭＳを中核機関として、大学など12機関が参加し、省希少金属磁石開発のための解析プラットフォームの構築や人材育成、産学連携などを構築してきた。