2024.04.12 その他
阪大の内山教授が遺伝子治療関連装置国産化へ提言
再生・細胞医療・遺伝子治療開発協議会の会合
抗体医薬と遺伝子治療関連の日本への特許出願は、２０１０年頃から、外国からの出願が急激に増えており、すでに外国企業に引き離されている。大阪大学大学院工学系研究科の内山進教授は、再生・細胞医療・遺伝子治療開発協議会で「このままでは日本は単なる買い手になってしまう。ほとんどが外国製である遺伝子治療用ベクターの製造設備や消耗品、分析装置を国産に置き換えるために、モジュラー型のプラットフォームを構築する必要がある」と提案した。
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