2021.08.27 研究・成果
滋賀県立大学環境科学部の高橋卓也教授(元地球環境研究所所属)と総合地球環境研究所、神戸大学などは共同で、森林の多い地域の住民を対象としたアンケート調査から、施策や行動の変化により森林関連活動が主観的幸福度を向上させうる可能性が示されたと8月4日発表した。滋賀県野州川上流域の地域住民を対象に、森林関連活動が森林に関する主観的幸福度にどのように影響するか調べることでわかった。農業・林業への従事、動植物観察、森林管理は主観的幸福度を高める傾向があったが、森林所有は低下させる傾向がみられた。林業の衰退に伴う住民の山離れを防ぐ取り組みや、住民と森林との健全な関係構築につながることが期待される。成果は日本森林学会誌に掲載された。
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