基礎研究力を強化するために、具体的に何を行うのか。文部科学省は１月24日、総合科学技術・イノベーション会議（ＣＳＴＩ）の有識者議員会合で、若手研究者支援、研究機器・装置の共用化などについての現状と今後の取り組みについて明らかにした。また、組織を移動すればするほど損をする退職金制度や、労働契約法によって移動すると損になると考える若手が増えていることなど、人材流動化を阻んでいる労働法制に伴う課題について、内閣府が今後検討していくことが決まった。
特集ページ紹介
-
日本顕微鏡学会 第82回学術講演会
５月25～27日 仙台国際センターで開催
-
つくばフォーラム2026
５月２７日、２８日開催へ
-
<座談会>東海大学が推進する高度医療人材養成拠点形成事業
-
特集「ＡＩ時代の電力需給展望」
企画：電気事業連合会
-
<座談会>転換契約と日本のオープンサイエンスの進展
学術成果が社会知に昇華文化になり得た時に真価
-
第48回日本分子生物学会年会
12月3日～5日 パシフィコ横浜で開催
-
第98回日本生化学会大会
国立京都国際会館で11月３日から３日間
-
日本顕微鏡学会 第81回学術講演会
福岡国際会議場で６月９～１１日開催
-
つくばフォーラム2025
５月15、16日 ＮＴＴ筑波研究開発センタで開催
-
日本薬学会第145年会 ３月26日から29日まで
福岡市のベイサイドエリアで開催
© 2026 THE SCIENCE NEWS
