新型コロナウイルス感染症への対応で、患者を受け入れる医療機関は逼迫し、日本の医療現場に余裕がないことが改めて明らかになった。また経験の違いや長時間労働による診断ミスや見落としといったことも起こっている。こうした状況を改善するため、内閣府戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）「ＡＩホスピタルによる高度診断・治療システム」は、医療現場でＡＩを活用するための社会実装プロジェクトを開始した。内閣府、日本医師会、日本ユニシス、日立製作所、日本ＩＢＭ、ソフトバンク、三井物産が連携して、医療ＡＩプラットフォームを構築し、秋には一部機能を医療現場で使えるようにする。中村祐輔プログラムディレクターは「医療従事者の負担を軽減することで、心が通い合う医療を提供することが最終的なゴール。そのためにＡＩを活用する」と話す。