大学等教員の勤務時間における研究時間の割合は、調査が行われた15年間で46％から33％まで低下しており、研究に専念できる時間の確保が研究力強化のカギとなっている。総合科学技術・イノベーション会議（ＣＳＴＩ）は、研究時間確保のための方策について、インフラの改善、人的サポート、研究費の申請・評価疲れの問題、大学マネジメントなどの観点から検討を開始した。検討結果は、10兆円ファンドの選定基準や地域中核・特色ある大学総合振興パッケージなど、関連施策に順次反映していく。
研究設備・機器の共用は、研究を組織全体として効率化することや、若手研究者のスタートアップには重要である。文科省では、大学等の共用体制や設備マネジメント体制を整備するため、２０１６年から支援を継続しているほか、大学の枠を超えたネットワーク構築のための支援（07年から）、先端設備のプラットフォーム形成（16年から）、さらに分野別のプラットフォームを形成するためＢＩＮＤＳ（生命科学）やナノテクプラットフォーム（物質・材料）、ＨＰＣＩ（計算機科学）の整備、共同利用・共同研究拠点への支援など、多様な支援を行っている。