今回のＧ７科学技術大臣会合には８人の代表者が参加したが、そのうち７人が女性という華やかなものとなった。左から、マリア・クリスティーナ・ルッソ研究イノベーション総局国際担当局長（ＥＵ）、アラティ・プラバカー大統領府科学技術政策局長（アメリカ）、ジョージ・フリーマン科学・イノベーション・技術省閣外大臣（イギリス）、ベッティーナ・シュターク＝ヴァッツィンガー連邦教育研究大臣（ドイツ）、高市大臣（日本）、アンナ・マリア・ベルニーニ大学・研究大臣（イタリア）、モナ・ネマ主席科学顧問（カナダ）、シルヴィー・ルタイヨ高等教育・研究大臣（フランス）。

Ｇ７科学技術大臣会合が５月12～14日、「信頼に基づく、オープンで発展性のある研究エコシステムの実現」をメインテーマに仙台市で開催され、共同コミュニケを採択した。ロシアのウクライナ侵略を非難した上で、一部の人たちが研究成果を軍事などに不正利用することの懸念が増大しているという認識を示した。その上で、科学研究における自由と包摂性の尊重とオープンサイエンスの推進、研究セキュリティと研究インテグリティ対策による信頼ある科学研究の促進、地球規模課題解決のための国際協力の３項目について、具体的な内容を取りまとめた。議長を務めた高市早苗科学技術政策担当大臣は「今回の会議を通じて、我が国の科学技術イノベーションをより力強く推進していく必要性を強く感じた。各国共通していたのは、若手研究者の育成と活躍できる環境づくり、そして理系分野での女性の活躍促進。今後もしっかりと取り組んでまいりたい」と話す。