研究設備には、個人研究費で購入できる小型のものから大規模研究施設まで様々なものがあるが、その中でも一人の研究者や大型の研究費、一つの大学では購入・維持・運用が難しい中型研究設備（１億から１００億円程度）の整備については、新たな枠組みを構築すべきだ。研究大学コンソーシアム（ＲＵＣ）の門松健治議長（東海国立大学機構理事、名古屋大学統括副総長）らは１月29日、文部科学省の研究環境基盤部会で訴えた。
最先端の学術研究を進めるためには、世界の研究動向やトレンドを踏まえて、今後数年の間に戦略的に必要な最先端研究設備をいち早く導入する必要がある。新たなトレンドを作るという観点からは、産学官の連携によって新たな技術に基づく設備を開発することも重要だ。こうした役割の多くを果たすのが中規模研究設備だといえる。