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コラム・素領域

科学新聞の1面に掲載している『素領域』全文と、Web限定コラムをお読みいただけます。

2017年7月14日号 素領域

ATR(国際電気通信基礎技術研究所)を中心とする研究グループが開発したニューロフィードバック技術の精神疾患治療に向けた開発が進んでいる。その一つがAMED-DecNef多精神疾患データベースの構築である▼鬱病、統合失調症、自閉症スペクトラム障害、強迫性障害、疼痛などの患者および健常者の安静時脳機能画像を昨年度までに1928例収集し、今年度中には約2200例が集まる予定。安静時のfMRI全脳画像を解…

2017年7月7日号 素領域

AI(人工知能)の技術発展が急速に進み、深層学習に基づく応用なども盛んで、様々な実用化が進んでいる。情報通信研究機構(NICT)が開発した、ニューラル機械翻訳(NMT)もその一つである▼これは、脳の神経回路を模したニューラルネットワークを用いた自動翻訳技術で、膨大な対訳データを使って学習したニューラルネットワークを使って翻訳する▼この技術は、従来の統計翻訳(SMT)技術よりも翻訳精度が大幅に改善さ…

2017年6月30日号 素領域

米国のトランプ大統領は6月1日、地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」からの離脱を正式に表明した▼トランプ氏は、もともと事あるごとに離脱をちらつかせていたが、それが現実となると何か虚しさを、いや怒りさえ覚える。米国は、中国に続く世界で第2位の温室効果ガスの排出国であり、オバマ前大統領は地球温暖化対策にはかなり熱心に取り組んできただけに、この落差ははかり知れない▼「アメリカ第一主義」で、これから自…

2017年6月23日号 素領域

多摩六都科学館は先日、東京大学大学院農学生命科学研究科附属生態調和農学機構と相互協力協定を締結した。機構は同大学の近隣の附属農場、附属演習林等を含み2010年に教育研究施設として改組し設立された。両者の最寄り駅は共に西武新宿線の田無駅である▼同科学館は昨年、年間来館者数が25万人を超え、過去最高となった。古いデータだが、文部科学省の科学技術・学術政策研究所が07年に発表した「科学館・博物館の特色あ…

2017年6月16日号 素領域

科研費審査システムの改革がいよいよ本格的に始まる。9月の公募からは、審査区分・審査方式が全面的に改定される▼そもそも科研費システムを改革しなければならない背景には、学問領域の細分化とそれを再構築することで研究の新たな展開を図っていくという世界的な動きがある。科学技術・学術政策研究所が2年ごとに公表しているサイエンスマップでは、被引用数が高いトップ論文で構成されるホットな研究領域を共引用関係から抽出…

2017年6月9日号 素領域

最近、将棋のプロ棋士である佐藤天彦名人がコンピューターソフトと勝負したり、世界最強といわれる中国囲碁棋士の柯潔九段が人工知能と勝負したりして、いずれも人間が負けるというニュースが相次いだ▼ついにAIが人間を超える時代が来たのかといった報道などもあり、ショッキングな話として受け止めた人もいるだろう。一定ルールの中で行われるゲームの世界とはいえ、ゲームソフトやAIの進歩に驚きを隠せない気持ちである▼い…

2017年6月2日号 素領域

膵臓ってどんな臓器なのか。食物の消化を助ける膵液やインスリンなどのホルモンを生産している臓器だということくらいはご存じの方も多いことだろう▼では、どんな形をしていて、体のどこにあるのかというと筆者を含めてだがあやふやになってくるのではないだろうか。まず位置だが、胃と背骨の間に目立たないように収まっている。形といえばピーマンに似ていて、膵頭部(ヘタの部分)は十二指腸に囲まれており、膵尾部は脾臓と結ば…

2017年5月26日号 素領域

かつて造船王国だった日本は、前世紀末に近隣国に建造量トップの座を奪われた。近年、業界内の統合、再編等で持ち直しつつあるが、依然として建造量は世界3位だ。今後、高機能、高品質の船を造る日本に顧客が戻る可能性はあるが、トップ奪還は難しい▼日本の造船業の不振の根には、現在でもニーズが高い特殊な船舶(例えば高速船やLNG船など)をオリジナルで造れなかったことなどがある。1980~90年代には、国や民間で、…

2017年5月19日号 素領域

先日、沖縄県の西普天間住宅地区における国際医療拠点の形成に関する協議会の報告書が公表された。米軍から返還された西普天間住宅地区に琉球大学医学部・附属病院を移転するとともに、国際的な医療拠点として再開発するため、どのような機能を整備するべきかを取りまとめたものだ▼高度医療・研究機能の拡充、地域医療水準の向上、国際研究交流・医療人育成という3つの機能を整備し、バイオ産業の基盤として、創薬開発等を通じて…

2017年5月12日号 素領域

国は、東京都や経済団体、企業などと連携して、2020年の東京オリンピック・パラリンピックへ向けた「働き方改革」の運動を推進することとし、今年から7月24日を「テレワーク・デイ」として位置づけ、企業や団体、官公庁の社員や職員が、その日にテレワーク(情報通信技術を利用した柔軟な働き方)を一斉実施するよう呼びかけていく▼これは、2012年のロンドン五輪・パラリンピックの際に、交通混雑でロンドン市内の移動…

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